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アメリカの恐ろしい真実

 このブログを始めたのは2010年の4月半ばからですが、その当時にこんな良い記事があったことを今になって知りました。
 何となく、世界最高で最強のアメリカと思っているアメリカ人。
 マスコミに騙されずによくよく目を凝らしてみると、先進国の中では世界最低の国ではないか。
 アメリカは将来の展望が無い国である。無残な未来が見えている。

 この日本は医療制度を除けばすべての面でアメリカ以下だろう。
 未だに何となく、世界で2、3位の国などと思っているなら、大間違い。
 もちろん先進国の中では最低の国。

 最低のマスコミが最低の国民を作り、最低の国民が最低の政治を作ってしまった。
 以下の記事は、日本にも当然当てはまるが、アメリカよりもさらに「最低」であることは疑いない。
  ーーーーーーーーーーーーーーー
 アメリカの恐ろしい真実 2010/4/16 「マスコミに載らない海外記事」から

Lance Freeman 2010年4月8日 "Information Clearing House"

アメリカ人の皆様には、悪いお知らせがある。

アメリカ人の生活の質は、先進国の中でも、大差で最悪なのだ。

西ヨーロッパ、オーストラリア、ニュージーランド、カナダや、アジアの多くの場所で、人々が、本当はどのような暮らしをしているか、ご存じになっていれば、皆様方は、より良い生活を要求して、街路で暴動をしておられるだろう。実際、平均的なオーストラリア人やシンガポール人のタクシー運転手の方が、典型的なアメリカの事務職の人より生活水準はずっと良い。

私はアメリカ人なので、これを知っている。それで、皆さんが家とお呼びになっている監獄から脱出したのだ。

私は世界中で暮らしたことがある。豊かな国、貧しい国、そして、ただ一国だけ、私が決して暮らしたくないと思う国がある。アメリカ合州国だ。アメリカのことを考えるだけで、恐怖で一杯になってしまう。

考えても頂きたい。アメリカ人は、先進国の中で、単一支払者医療制度 (国民皆保険)がない唯一の国民だ。
西欧、日本、カナダ、オーストラリア、シンガポールや、ニュージーランドの国民には、皆、単一支払者医療制度がある。
万一、病気になったら、彼らは、あらゆる精力を、健康になるために注ぎ込める。アメリカでは、万一病気になったら、二つのことと同時に戦わねばならない。病気と家計破産の恐怖だ。何百万人ものアメリカ人が、毎年、医療費のために破産し、毎年何万人もの人が、医療保険に加入していないか、保険が不十分なために、亡くなっている。
アメリカには世界最高の医療があるとか、順番待ちリストが一番短いとかいうたわごとを、一秒たりとも信じてはいけない。オーストラリア、ニュージーランド、ヨーロッパ、シンガポールや、タイで、病院に行ったことがあるが、そのどれもがアメリカで行っていた“良い”病院よりも、良かった。
待ち時間は短く、設備は、もっと快適で、医師たちも素晴らしかった。

あなたは、世界の誰よりも良い医療制度を必要としているのだから皮肉なことだ。なぜだろう? あなたのライフ・スタイルは、ほとんど、あなたを病気にするように作られているためだ。

皆様の食事から始めよう。あなたが召し上がる牛肉の多くは、加工の過程で糞便にさらされている。召し上がる鶏はサルモネラ菌に汚染されている。家畜や家禽は、成長ホルモンと抗生物質を、たっぷり注入されている。
他の大半の国々では、政府は、こうした類のことから、消費者を保護しようとして行動するものだ。アメリカ合州国では、あらゆる有効な規制や検査をしないよう、政府は業界に買収されている。
モンサント社とアメリカ合州国政府の癒着関係のおかげで、数年のうちに、アメリカ合州国内で販売されている全ての農産物の大多数は、遺伝子組み換え作物になるだろう。
しかも、なお悪いことに、アメリカ人が消費する莫大な量のブドウ糖果糖液糖のせいで、現在アメリカ合州国で生まれる子供の三分の一は、人生のどこかの時点で、2型糖尿病と診断されることになるだろう。

もちろん、あなたを殺しつつあるのは食品だけではない。薬品もそうだ。もしも、若い頃に、余りに元気すぎれば、(多動性障害治療の)リタリンを処方してくれる。そして、十分年をとって、周囲をじっと見回すようになると、落ち込むことになり、医者は抗うつ剤プロザックを処方してくれる。
あなたが男性であれば、これで、あなたは化学的に不能になるので、奮い立たせるのに、ヴァイアグラが入り用になるだろう。一方、トランス脂肪がたっぷり入った食品で作られた食事をいつも召し上がっていれば、コレステロール値は必ず高くなり、そこで高脂血症薬リピトールの処方箋を貰うだろう。
最終的に、一日の終わりには、健康保険を失う心配から、夜中眠れぬまま横たわることとなり、そこで、眠るために、催眠導入剤ルネスタが必要となる。

あなたを病気にしてくれることが確実な食事と、ずっと、そういう状態に置いておくように設計された医療制度がある以上、本当に必要なのは、どこかでの長期バケーションだ。
不幸にして、あなたはおそらく休暇をとれない。ここで、ちょっとした秘密を教えてさしあげたい。
もしも、タイの海岸、ネパールの山々や、オーストラリアのサンゴ礁に行かれても、おそらく、あなたが、そこにいる唯一のアメリカ人だろう。そして、幸福なドイツ人、フランス人、イタリア人、イスラエル、スカンジナビナ諸国の人々や、裕福なアジア人の大群に包囲されるだろう。
なぜだろう? 彼らは、そうした場所にやって来るだけの旅費を払えるだけの給料を貰っており、しかも、そうすることが可能なだけ長い休暇がとれるからだ。
例え仮に、あなたが、そうした信じがたいほど素晴らしい場所にでかけるのに十分な資金をかき集められたとしても、時差ボケから回復する頃には、飛行機に搭乗し、大急ぎで仕事に戻る時間になっているだろう。

私が話をでっちあげているのだとお考えなら、国別の年間休暇日数平均統計を確認頂きたい。

フィンランド: 44
イタリア: 42
フランス: 39
ドイツ: 35
イギリス: 25
日本: 18
アメリカ: 12

現実には、人は、アメリカ合州国で、こきつかわれている。
これは決して驚くべきことではない。アメリカ合州国は、決してプランテーション/ 労働搾取モデルをやめることができなかったし、あらゆる本格的な労働運動は容赦なく弾圧された。
読者が、たまたま所有者階級のメンバーでおられない限り、選択肢は、サービス業の賃金で、辛うじて生き延びるか、間仕切りで区切られた仕事場(翌週には、どのみちインドに外注されてしまう仕事場だが)の席を巡って、椅子取りゲームをするかに、ほとんど限られている。
精々望めるものと言えば、専門的な資格を取って、中流階級用パイの一切れを、長期間にわたって得続けることだ。
しかも、苦労して中流階級に入り込んだ連中でさえ、いったん病気になるか、失業してしまえば、貧困に陥る。仕事が続く保証などない。
会社には社員に対する忠誠心など皆無だ。連中は、それが都合のいい間は、あなたを同僚たちと争わせるが、やがて、あなたをお払い箱にする。

もちろん、読者は、この点なんの選択肢もお持ちではない。そういう風に体制ができているのだ。
大半の先進国では、高等教育は無料か、多額の助成金がある。アメリカ合州国では、大学の学位を取るのに10万ドル以上の費用がかかる。
そこで、アメリカ人は、多額の負債を負って、実社会に入るのだ。一年間の休暇をとって、世界旅行をして、自己発見をするなぞ、あきらめなさい。仕事を始めるか、自分の信用格付けが急落するのを眺めるかの、どちらかしかない。

もし、“運”が良ければ、住宅ローンを借りる資格を得るのに十分な仕事にありつけるかも知れない。そうして、勤労生活の半分を、ローン金利の支払いのためだけに過ごすことになる。
アメリカ借金奴隷の世界にようこそ。あちこちで、そういう“話”が、やたらあるので、アメリカには偉大な富があるという幻想をもつが、一体誰が実際それを所有しているのだろう?
実際には、平均的なアメリカ人は、マニラの最貧スラムの住民より貧しいのだ。何故なら、少なくとも彼等に借金はない。
もしも彼等が荷物をたたんで立ち去りたければ、連中はそうできる。アメリカ人は、立ち去りたくとも、支払うべき借金があるので、立ち去ることができない。

こうしたこと全てから、一つの疑問が提起される。なぜ皆はこれを我慢しているのだろう?
アメリカ人の誰に聞いても同じような答えが帰ってくる。アメリカは地球上で最も自由な国だから。
もしもあなたが、これを信じておられるなら、あなたに更にいくつか悪いお知らせがある。アメリカは、実は地球上で最も不自由な国の一つなのだ。
尿は検査され、電子メールや、電話会話は盗聴され、医療記録は収集され、一言でも、まずい発言をするだけで、テーザー銃の二本の電極を尻にあてられて、地面で苦悶する羽目になる。

しかも、これは単なる物理的な自由に過ぎない。精神的に、アメリカ人は本当に監獄にとじこめられている。そうしたことなど、心配せずにすむ国で暮らしたことがないので、アメリカ人は、医療破産、失業、ホームレスや、凶悪犯罪の恐怖で苦しめられている程度のひどさを理解できないのだ。

しかし、ことは単なる監視や心配より、はるかに深刻だ。事実は、アメリカという国が別の政府に乗っ取られ、占領されているために、アメリカ人は自由でないのだ。税金で支払うドルの70%は、ペンタゴンに行くが、ペンタゴンこそ、アメリカ合州国の本当の政府なのだ。
アメリカ人は、この占領政府に、死ぬような苦しみの中、税金を支払うことを要求されている。もしも、それほど恵まれていない階級の人であれば、連中の果てしない戦争に出征し、死ぬことを要求されるか、あるいは息子や娘をそうするために送りださせられる。
この点、アメリカ人に選択肢はない。アメリカ合州国には、軍隊に砲弾の餌食を絶えず送り込むという流れ、社会-経済的徴兵制度がある。

もしも、あなたが、監視、不安、自分が選出したわけでもない政府にこき使われる、絶え間ない労苦の生活を“自由”とお呼びになるのであれば、あなたと私は、その言葉が意味することについての考え方が、極めて異なっていることになる。

もしも、国を変えることができる機会が多少ともあるのであれば、希望を抱ける理由もあろう。
しかし、あなたは周囲を見回して、何かが変化するようだという結論を、本当に出せるのだろうか? 一体どこから変化は起きるのだろう? 国民から? 同国人をじっくりとご覧頂きたい。
アメリカ合州国の労働者階級は、ラッシュ・リンボー、ビル・オライリーや、シーン・ハニティ等の悪党連中によって、容赦なく洗脳されている。
労働者階級のメンバーは、ご主人にへつらうよう教えられており、更にもう一度、尻を蹴っ飛ばして貰うため、かがみこみさえする。
ご主人連中がこうした人々を十分に仕込んであるので、この労働者たちは、ご主人様が命令を下すやいなや、武器を手にして、残りのもう半分の労働者階級に立ち向かうだろう。

もしも国民が変化をおこせないのであれば、マスコミはどうだろう? 全く望みはない。
フォックス・ニューズからニューヨーク・タイムズに至るまで、アメリカ合州国のマスコミは、企業主義体制、それも主に軍産複合体の広報部に過ぎない。
少なくとも、旧ソ連の国民たちは、ソ連のニュースがたわごとであるを知っていた。アメリカでは、自由なマスコミがあると思い込んだまま成長するため、プロパガンダは二重の効果をもたらす。
もし、アメリカ・マスコミなど、単なる企業プロパガンダに過ぎないとは、考えておられないのであれば、以下の質問を自問して頂きたい。
大手アメリカ報道機関が、アメリカは軍事支出さえ削減すれば、単一支払者医療制度の資金をだせることを示唆するのを聞いたことがおありだろうか?

もしも変化が国民やマスコミからは起きないのであれば、唯一、変化の発生源の可能性がある残されたものは、政治家ということになるだろう。
不幸にして、アメリカの政治プロセスは世界の中で最も腐敗している。地球上のどんな国でも、政治家というものは金持ちから賄賂を受け取るものだ。ただし、それは通常、連中のエリート・クラブの密室で、こっそりと行われる。
アメリカ合州国では、この種の政治的腐敗行為は、合法的な一般に認められた、標準的な作業手順の一環として、白昼公然と行われる。
アメリカ合州国では、連中は、こうした賄賂キャンペーンを、寄付、政治活動委員会や、ロビイストと呼んでいるに過ぎない。人が手斧を手に持って、自分の体の下にある両足を叩き切ることなど期待できないのと同様、もはや政治家がこの制度を変えるなどと期待することはできない。

いや、アメリカ合州国は、良い方向に変わろうとしているのではない。ひたすら悪い方向にチェンジするばかりだ。しかも、より悪いと申しあげているのは、ずっと悪いという意味だ。
こうして話をしている間にも、アメリカを第二次大戦後、支え続けてきた経済制度は崩壊しつつある。アメリカ合州国は、その “クレジット・カード”を、2008年のどこかで、使い切っており、いまや中国を始めとする貸し手たちは、英米“石油-ドル”制度に置き換わる、新たな通貨制度の基礎作りの過程にある。
米ドルの実行可能な代替案ができるやいなや、ドル紙幣は、まるで石のように沈没するだろう。

アメリカ合州国は、圧倒的なレベルの借金をため込む一方で、同時、製造業の仕事や、ホワイトカラーの仕事を海外に移すのにも忙しく、国内インフラを崩壊するにまかせている。これに対し、アジアやヨーロッパ諸国は、教育、インフラや原料に投資をしてきた。
たとえ、アメリカ合州国が、実体経済(サービス /金融経済と対照的に) を再建しようと試みたにせよ、アメリカ人労働者が中国やヨーロッパの労働者と一体競争できると思われるだろうか?
日本やドイツの工場をご覧になったことがあるだろうか?
シンガポール人や中国人の労働者とお会いになったことがあるだろうか?

アメリカ合州国が直面する未来には、二種類の可能性しかなく、そのいずれも、うれしいものではない。
最善の場合というのは、ゆっくりながら、整然とした衰退で、本質的に、過去20年間に起きたことの継続だ。給料は下がり、失業は増え、メディケアや社会保障給付は削減され、通貨の価値は低落し、富の格差は手に負えない状況に陥り、ついには、アメリカ合州国は、メキシコや、フィリピンに、つまり膨大な貧乏人に囲まれた富者のちっぽけな島とそっくりになり始める(この国は既に道の半ばまで来ている)。

同じように、あり得るのは、中国、日本、韓国やOPEC諸国のような債権国による米ドルの急激な売りによってもたらされるであろう突然の崩壊だ。
関連した一つの可能性として、アメリカ合州国政府による、膨大な債務に対する債務不履行がある。アメリカ政府財政のバランスシートを一瞥すれば、これがどれほど、あり得ることか納得されるだろう。
政府支出は急増ししており、税収は急落している。何かを譲らなければならないのだ。万一こうしたシナリオのいずれかが展開すれば、その結果として起きる恐慌と比べれば、現在の不況なぞ、公園の散歩に見えてくるだろう。

崩壊が緩やかなものであれ、あるいは衝撃的なほど突然のものであれ、結果は、混沌、内乱と、ファシズムだ。
現実を直視しよう。アメリカ合州国は旧ユーゴスラビアのようになる。名目上、結びついている、お互いに拮抗する文化の寄せ集めだ。アメリカ版タリバンもちゃんとある。非宗教的な合憲政府という考えを大いに嫌悪している、右翼キリスト教原理主義者だ。
アメリカには、過去数十年間、フォックス・ニューズや、プロパガンダ・トークのラジオ番組にどっぷり漬かって過ごし、体制の崩壊を、民主党やゲイや移民になすり付けたがる、膨大な知的下層階級の人々がいる。
アメリカには、自分の富を飢えた大衆から守るためには使える限りのあらゆる手段を用いる、冷酷な所有者階級がある。

そうしたもの全てに加え、アメリカには、巨大な工場式畜産場、無秩序に広がる近郊住宅地、トラックに依存する物流制度があるが、こうしたもの全てが全く手の届かないものになろうとしている石油に完全に依存している。
しかも皆が銃を持っている。大変な数の銃だ。要するに、アメリカ合州国は、暮らすには極めて不健康な場所に、まさに、なろうとしているのだ。

現在、政府は北部と南部の国境沿いに、塀と壁を建設している。
現在、政府は全国ID制度(間もなく生体データ記録も搭載される)に取りかかっている。
現在、政府は国民のあらゆる動静を、オンラインで、街頭で、国境を越えて、追跡することができるような、徹底的な監視国家を構築している。
もしも、これは、国民を“テロリスト”から守る為だと考えておられたなら、あなたはとんでもない誤解をしておられる。
いったん本当に大変な事態になってしまったら、古いステーションワゴン車に飛び乗って、カナダ国境を越え、人生の残りの日々を、魚釣りをして、モルソン・ビールを飲んで過ごせる、などと本気で考えておられるだろうか?
とんでもない、政府はアメリカを封鎖してしまうのだ。連中は納税者を逃がしはしない。連中は“新兵”に、逃亡などさせたくないのだ。連中は、あなたが脱出することなど望んでいないのだ。

皆様を脅したくて本文を書いているわけではない。皆様の友人として、私はこれを書いている。
もしも、読者が、私がここに書いていることを、お読みになり、理解されるのであれば、あなたはアメリカ合州国における少数派の一員だ。あなたの居場所がない国で暮らしている少数派なのだ。

そこで、あなたはどうすべきなのだろう?

アメリカ合州国から去るべきなのだ。

もしも若ければ、選択肢は豊富にある。中東、アジアや、ヨーロッパで、英語を教えられる。あるいは、海外の大学や大学院に進学し、労働ビザ資格を得られるような特殊技能を身につけるのを始めることができる。
既に何か特殊な技能をお持ちであれば、特殊技能を持つ移民として、様々な国に移民を申請できる。
読者が、高齢で多少の蓄えがあれば、コスタリカや、フィリピンのような国で隠居暮らしができる。仕事をする資格は得られなくとも、学生や、退職者ビザだからと、あきらめることはない。観光ビザで、良さそうに思える国に旅行し、そこで出会ったアメリカ人国外居住者と話すことだ。
何をするにせよ、出来るだけ早急に、移民弁護士に相談することだ。どうすれば永住を可能にすることができるかという方法、最終的にはご自分で選ばれた国の国籍を得る方法を、正確に知ることだ。

あなたはたった一人というわけではない。私のようにアメリカ合州国の外で暮らしているアメリカ人は何百人といる。祖国で実現できるであろうものより、ずっと充実して、平和で、自由で、豊かな生活をしているのだ。
偶然こうした生活にたどりつく人々もいる? 私たちは一年間海外で暮らしてみて、それが気に入った。
荷物をまとめ、永遠に立ち去ってしまう、という意図的な決断をした方々もおられる。
カナダに、ヨーロッパ中に、アジアの多くの場所、オーストラリアやニュージーランドに、そして地球上の他の大半の国々に、私たちのような人々がいる。
友人や家族をなつかしく思うことがあるだろうか? それは、ある。時には、祖国での生活のある部分をなつかしく思うことはあるだろうか? ある。
私たちは、再びアメリカ合州国で暮らそうと計画しているだろうか? 決してそんなことはない。また、永住ビザや国籍を持っている人々は、その受け入れ国の長期ビザを、祖国にいる家族が取得するための保証人になることができる。

結論として、思い起こして頂きたいことがある。あなたがアメリカ・インディアンか、奴隷の末裔ではない限り、ある時期に、あなたの先祖は、より良い生活を求めて、祖国を離れることを決断したのだ。
彼らは売国奴でもなければ、悪人でもなく、単に、自分たちや家族の為に、良い生活を望んでいただけだ。あなたがたも、彼らの旅を続ける頃合いではないだろうか?

記事原文のurl:www.informationclearinghouse.info/article25166.htm
元は、こちらでは?
americathegrimtruth.wordpress.com/
----------

原文には、なんと200を超えるコメントがついている。大半、賛意を表している。これほどコメントが多い記事、あまり記憶にない。

自民党・公明党の政策も、民主党の政策も、こういう宗主国に習って、日本を改造しようというものだ。文章中の、「アメリカ人」をそのまま「日本人」に置き換えようという、素晴らしい政策だ。あんたの党も、ずっこけニッポンも同類と想像している。憲法9条破壊は、その焦点。

アメリカ人は、もしも若ければ、選択肢は豊富にある。中東、アジアや、ヨーロッパで、英語を教えられる。

日本人で、若くない場合、選択肢は皆無?いや、だからこそ、もう見込みのない老人は捨ておいて、アメリカ人と同じように、中東、アジアや、ヨーロッパで、英語を教えられるようになるよう、これから、小学生に英語を教えるのに決まっている。

わが政府、国民同様、実は非常に賢い。抱きつき心中だけ計画するわけではない。

とはえいえ、小学生が成長して、中東、アジアや、ヨーロッパで、英語を教えられるようになるまで、しばらくの間、宗主国の若者に絶好の就職機会を与えることになろう。これも、大きな枠でみれば、一種の思いやり予算?

日本は、医療分野での深刻な人手不足対策として、看護士候補をインドネシアとフィリピンから受け入れているようだ。その条件に、「滞在期間の3年以内に日本語による国家試験に合格できなければ帰国しなければならない」ことがあるらしい。

今年の試験では、

日本人も含めた全体の合格者は4万7340人で合格率は90%だったが、両国から来て研修中の看護師候補者は今回254人が受験し、1%だった。

という。この結果、計画の始めから、エリート官僚でなくとも、誰にでもわかっていたことだろう。

2010年4月15日、日本語教育の標準的カリキュラム案がまとまったというニュースがあった。

文化審議会の日本語教育小委員会は15日までに、日本で暮らす外国人向けに基本的な会話や文法などを集めた「日本語教育の標準的カリキュラム案」を大筋でまとめた。

という。それで思いついたことがある。その試案(いや妄想か)の概要、以下の通り。

居て欲しくない、アメリカ軍兵士・基地には、気が遠くなるような、思いやり予算をさしあげるが、居て欲しい看護士候補の皆様には、無理難題の日本語試験を受けさせ、早々に退去させる。

逆にしてはどうだろう。

「アメリカ軍兵士の皆様には、一年目に日本語能力試験を受けて頂き、N3レベルに合格しない場合、即お帰りいただく」のだ。

いや、来日前にN3レベルに合格した方のみを受け入れるようにすれば良い。

日本語教師の口も増えるだろう。日本人の仕事が増えるのだ。そう、ダムより人。

もちろん、インドネシアとフィリピンの看護士候補の皆様には、日本語で書かれた試験問題と同じものを、それぞれの言語で受けて頂くことにする。

日本語の、会話・読み書きは、N3レベルに合格することを条件にする。

日本で暮らす外国人向けに基本的な会話や文法などを集めた「日本語教育の標準的カリキュラム案」というからには、わが日本を守るため、基地に暮らしておられる兵士や海兵隊の皆様に、最低限必要な日本語教育のカリキュラムも検討されたに違いない。

「手をあげろ。金をだせ」やら「わたしは、やっていません。弁護士を呼んでください。」というような文例、まさかカリキュラムの中に含まれてはいないだろう。

2011/11/22追記:

TPP永久植民地化条約締結後の未来図ということで?多くアクセスを頂いているので、TPPも、本記事のカテゴリーとして追加することとした。
 ーーーーーーーーーーーーー
 ※ 以下は翻訳者による2012/2/23の関連記事。
 ーーーーーーーーーーーーー
当ブログ記事中、『アメリカの恐ろしい真実』という翻訳記事、圧倒的な数の閲覧をいただいている。

句読点が多すぎる、長すぎるというご批判が山のようにある。別に著作権を主張しているわけではないのだから、達者な方に新訳いただければ有り難い。すぐにリンクを貼らせていただく。句読点の指摘はともかく、長すぎるというのは筋違いと思う。対応する意図は皆無だ。
著者の方、普通の知性の持ち主を対象に書かれただろうと思う。短いキャッチ・フレーズが巧みな首相によって虎の子郵便貯金を破壊されそうになっても、全くこりない皆様を、助ける気力・体力、メタボ老人には、もはや全く無い。一般論として、国家には、国民の知的レベルに相応しい政治家、政権が存在するだろう。

ともあれ『アメリカの恐ろしい真実』筆者は正体不明。一方、レーガン大統領のために働いた元高級官僚Paul Craig Roberts氏の記事が『アメリカの恐ろしい真実』の主張を覆すどころか、もっぱら裏書きする内容であることを悲しく思う。宗主国が恐ろしい国であれば、その属国がのうのうと美しい国でいられるはずがないのだから。

大阪の異神の怪市長・政治集団構想を歓迎する国には、恐ろしい実現がふさわしいのだろうか。そうなるのも、無理はないのかも知れない。66年間にわたり、

日本には独立した印刷、TVメディアは存在しない。嘘をつくことで金をもらっている売女マスコミなら存在している。不道徳な狙いを追求するアメリカ政府は、人類史上、最も腐敗した政府という地位を獲得した。ところが野田総理は、まるでワシントンが人類の道徳の源泉であるかのように語りつづけているのだから。

推奨させていただいたチャルマーズ・ジョンソン氏の遺著『帝国解体―アメリカ最後の選択』、幸いにして、お読みくださった方(ゆきひろ社会科日記様)から、良い本だという感想をいただいた。原書を読んで書いた紹介記事

十澄様から、前々回記事のコメント(属国が、略奪的TPPに参加して、宗主国から何か勝ち取ることが可能だなどと信じる日本の庶民、おられるのだろうか?)へのコメントをいただいた。そういう方々が多いから、今の日本があるので、そうした皆様、こう思われているという。

尽くし続ければいつか、宗主国様もこの赤心をわかってくださるだろう。
そしてその忠義を哀れんで、少しは譲ってくださるだろうと。

もちろん十澄様もとうに御承知であるであろうように、そうではない。

声をあげずに、66年間も黙って従い続ければ、ハラスメントの相手はつけあがるだけ。そもそも、200年先住アメリカ人を虐待し続けた人々に好意を期待するほうがおめでたいだろう。(具体的には光文社新書『ハラスメントは連鎖する』を参照頂きたい。ただし何故か『ハラスメントは連鎖する』極めて入手困難。光文社には増刷を期待している。)

そこで、またしつこく何度もご紹介している名著を再度紹介させていただく。藤永茂著『アメリカインディアン悲史』朝日選書。

ストックホルム症候群患者の群によるTPP導入の先、まさにこの本のチェロキー族の運命と重なるだろう。素人の小生、アメリカ史を専門とされる先生方のご本を読み尽くしたわけではない。そもそも読んでいない。

藤永茂氏のご本を拝読して初めて、それまでアメリカ史専門の方の「よいしょ本」が隔靴掻痒にしか思えず、読めなかった理由がわかったような気がしている。そうでない本も山のようにあるだろう。ご教示いただければ幸いだ。貧乏人の身、せめて図書館で借りて、読んでみたいものだ。

一般論として、研究対象フィールドを、「冷静に、しかし低く」評価した場合、その学者、研究対象フィールドには二度と近寄れなくなるだろう。つまり特定地域の学者は、その研究地域を、たとえ事実に基づいていても、徹底的に悪しざまに評価することはできないだろう。未開の土地なら(いや先進国であればこそ?)、再訪時、危害を加えられる可能性もあるだろう。

藤永茂氏が、事実に基づいたきびしい主張を、今も展開しておれらるのは、ご専門がアメリカ史とはほど遠い理工系分野であったことが幸いしているように、素人には思われる。

実力さえあれば、そして何よりも、志さえあれば、現場に入らずとも、文献だけで研究ができるという例証だろう。宗主国や超強力な広告代理店によって猿ぐつわを銜えさせられているように見える専門家の皆様や、マスコミ諸氏がたばになってもかなわないアメリカ研究、今も継続されている。

藤永茂氏のブログ『私の闇の奥
関連記事

コメント

貴重な文章ありがとうございます。アメリカではデフォルトその後のFEMAなどのきな臭い情報等が多数あります。それに追従するかのような日本の改悪路線。官僚は洗脳済みで財界は経団連のように外資に乗っ取られても、未だに日本は独立国だと思い込みTVで笑っている人が以下に多いことでしょうか。

Re: タイトルなし

米国が破局を迎えるときはメキシコ、カナダも道連れで国境は双方から封鎖され、旧ソ連のようになるでしょう。アメリカの自由は資産家だけのものとなり、99%の勤労者は茹でガエルとなって監獄国家の囚人となるでしょう。
この日本でも、3/11以来資産家たちはいつのまにかいなくなっています。関東からの移動もさることながら、彼らは子どもを海外留学させ、もろとも海外移住の流れが出ているようです。
これまた99%の勤労者は生活手段が無いので脱出できません。
せめて、茹でガエルにならず、崩壊のきざしを見定めておくことが有効かと思っています。
話は変わりますが、日本は戦後サンフランシスコ講和会議で独立したと教えられています。しかし、講和条約の文書は英語、仏語、スペイン語だけであり、日本語文は外務省の捏造翻訳です。つまり、原文が無いと言うことは国際条約の契約当事者ではないという意味であり、国際法上は「半独立」ということです。
国連議席を持っていた旧ソ連の「ウクライナ」、「白ロシア」と同じです。
戦後今に至るも、米国と外務、防衛官僚は「植民地自治(かいらい)政府」とみなしているのが事実です。

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