藤原肇氏と初対談:本澤

　｢藤原､本澤対談:松下塾政権とは何者か｣についての本澤二郎氏の対談後感想とまとめ｡
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本澤二郎の「日本の風景」（８６４）　　9/1　　｢ジャーナリスト同盟｣通信から

　＜藤原肇氏と初対談＞　　　

　右顧左眄しないジャーナリストに興味を持つ不思議な人物が現れた。
　月刊誌「財界にっぽん」によく登場する藤原肇氏という。同誌の川口社長からの誘いを受けて、本日、その不思議な人物と対談を行った。時あたかも松下政経塾政権が発足寸前だ。財閥丸抱えの政治集団が、戦前戦後を通じて初めて権力を掌握した。
　そんな財閥政権を松下・パナソニック広告で潤うマスコミが、目下大宣伝をしている。お笑いの世界のようだが、民意を反映することなど考えられない政権だから、ここはしっかりと監視を強めることが重要であろう。

　このことに彼、藤原氏も同意見というものだから、喜んで対談に応じた。改めて同氏がフランスに留学、その足で米国に渡り、石油の採掘で成功したらしいことがわかった。欧米の文化を背景にして、祖国・日本を見聞してきた国際派の、現在はフリーランスという。
　虎穴に入らずんば虎児を得ず、という諺を実践してきた幸運な人物である。ワシントンやＣＩＡ、シンクタンクや大学の研究機関などに詳しい。そこで学びコントロールされている日本の政界・経済界・学界の要人らの所業に詳しいのに、今回は対談を通じて理解出来た。
　そういえば、日本にはアメリカ研究の機関さえもない。アメリカ通は一人もいない日本である。藤原氏によると、日本はアメリカの属国どころか属領でしかない、というのである。頷くほかなかった。

　＜ファシズム研究の第一人者＞　

　欧米事情に詳しい人物ほど、ファシズム事情に詳しいし、警戒を怠らないものである。ヒトラーの再来に対して欧米の為政者・研究者は、今も警戒している。極右の動向に敏感だ。ファシズム研究は、東洋に比べると、はるかに進んでいる。
　藤原氏には、そうした価値観・視点で日本政治を捉える能力があるようだ。筆者は過去の教訓として、日中友好・アジアの平和と安定を求めてペンを握ってきている。平和憲法９条への熱い思いは人後に落ちない。
　リベラル・平和軍縮は宇都宮徳馬譲りである。これは一貫してブレない。したがって、日本の改憲軍拡勢力・極右の動向に重大な関心と監視をしてきている。二度と同じ愚を繰り返させないとの信念が、こうしてペンを走らせている原動力といっていい。
　不幸にして日本マスコミは右傾化してしまい、改憲軍拡派に呑み込まれつつある。産経・日経・読売に、毎日や朝日までが追随する時代である。公共放送のＮＨＫも狂ってしまっている。
　日本沈没目前である。藤原氏も祖国の危機、そこに跋扈するファシズム・ファシストの動向が気になって仕方ない。恐らく、こうした背景と事情が今日の対談になったのであろう。

　＜松下政経塾内閣にＳＯＳ＞

　彼は松下政経塾について、ワシントンやアジアから分析していたのである。その上で警戒警報を発した。政経塾生が送り込まれるワシントンの研究機関がどういうところかを、正確に掌握していた。
　彼らが台湾ロビーであることも承知していた。彼らの特異な政治思想を筆者同様に理解していた。松下財閥お抱えの政権にＳＯＳを発していた。自立する日本と逆行する日本属領政権であることを、筆者に縷々説明してくれた。
　彼は筆者が指摘した「つくる会」の歴史教科書に異様な接近をする政経塾に、重大な関心を寄せた。そこにファシズムの再来を感じ取っていた。

　＜京セラ稲盛の意外な素顔＞

　京セラの稲盛というと、民主党のスポンサーで知られている。しかし、国際派のフリーランスは、稲盛と政経塾、その先のワシントンの情報機関との密接な関係を暴露した。
　不勉強な筆者にとって、それは驚きだった。松下幸之助と稲盛の関係は、なんとなく承知していたが、その先のワシントンへの布石を全く知らなかった。こうした日本の政財界の所業は、東京からではなかなか見えない。
　ワシントン・アメリカの大学・シンクタンクを知悉することが重要なのだ。教えられることばかりだった。朝日新聞のＦと小泉内閣の竹中の仲、ＣＩＡとのからみなども藤原氏は、いとも簡単に立証してみせた。こうした日本とアメリカの関係が、アメリカ人に尊敬されない、馬鹿にされている日本なのだ、とも彼は断じた。

　＜政経のホモ人脈＞

　筆者にとっては、途方もないような分析も紹介した。政財界にはびこるホモ人脈についての同氏の指摘である。正直なところ、ホモについて詳しくない。知らないと言っていいだろう。しかし、欧米ではこの研究も盛んなようだ。
　日本の政財界人脈にもこれが横行しているという。別に構わないことではないか。それでいてなぜホモ人脈なのか。「秘密を守れる。女性は秘密を守れない」という不文律があるという。この説明で多少、納得した。
　欧米、とりわけワシントンや米大学の研究機関・シンクタンクに首を突っ込んだ日本の政財官界の、日本での行動はけだし注目すべきことらしい。藤原氏は近著「生命知の殿堂」（ヒカルランド）など多数の書物で紹介していることを明らかにした。