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もうすぐ北風が強くなる

そして誰もいなくなった:航空の現代

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 ネバダでの核実験は百回近く行なわれ、数十万人が健康被害を受けて、数千人が様々な癌で死亡したと推定されるが、もちろん公的には確定されていない。

 そして、現地住民の感覚では、今も被害は増え続けていると考えられている。
 
 「事態は核戦争、方針も作戦もない政権」に続いて、
 「航空の現代」西川渉氏から
 ーーーーーーーーーーーーーーーーーー
 そして誰もいなくなった

 (各種の癌で死亡した映画俳優70人ほどの氏名一覧=略)

 ハリウッドの銀幕で活躍した往年のスターたち。彼らに共通するのは数多くの西部劇に出演し、大いに人気を博して、それゆえに惜しまれつつ、しかも比較的若くして世を去ったことだ。

 ハリウッド映画の西部劇は、ほとんどアリゾナ、ユタ、ネバダの砂漠地帯で撮影される。たとえば1954年、ジョン・ウェインはスーザン・ヘイワードと共に、ユタ州の砂漠の中で映画『征服者』のロケをしたが、それに参加したエキストラは300人、スタッフは220人であった。

 とりわけジョン・フォード監督は、アリゾナの「モニュメント・バレー」がお気に入りで、しばしば大勢の俳優やスタッフを引き連れて、この「ジョン・フォード・テリトリー(縄張り)」と呼ばれる土地に向かった。

 そこで撮影された映画は『駅馬車』『荒野の決闘』『アパッチ砦』『逃亡者』『黄色いリボン』『リオ・グランデの砦』『捜索者』『バッファロー大隊』『西部開拓史』『シャイアン』などフォード作品の全てである。

 ジョン・フォード以外にも『アリゾナの決闘』『アリゾナ無宿』『OK牧場の決闘』『リオ・ブラボー』『大砂塵』『ネバダの決闘』『ネバダから来た男』『コマンチェロ』『エル・ドラド』『ファイヤークリークの決闘』『荒野の隠し井戸』『大襲撃』『折れた槍』『真昼の決闘』『早射ち無宿』『みな殺しの西部』『独立騎兵隊』『銃弾の町』『狙われた駅馬車』『荒野のガンマン』など、多くの西部劇がアリゾナ、ユタ、ネバダの沙漠で撮影された。

 その場所と共に、もうひとつの問題は撮影の時期である。これらのほとんどが1950年代の制作であった。

 そして間もなく多くのスターたちが奇妙な病気で苦しむようになり、1961年に前立腺癌で死亡したゲイリー・クーパーを筆頭に、冒頭に掲げた俳優や映画人が次ぎつぎとガンで倒れた。肺癌、喉頭癌、胃癌、白血病、子宮癌、腸癌など、全員がガンで死亡する。

 無論ここには人気スターや監督の名前しかあげていないが、その何百倍ものスタッフやエキストラが同じようにして死んでいった。

 その原因は何か。当時、アメリカ政府は1951年から58年までの8年間に97回の核実験をネバダでおこなった。その影響は単に映画人のみならず、この地域に住む人びとにも大きく及んだ。

 たとえば、ネバダの原爆実験場から東へ約130kmのところにあるセント・ジョージという町。ここはハリウッド・ロケ隊の拠点になったところでもあるが、当時アーマ・トマス夫人は自分の家の周囲だけで30人がガンにかかり、そのうち10人が死亡した。不思議に思って、もっと広い範囲を調べてみるとセント・ジョージの町だけで200人がガンにかっていた。その全員がかねてからの知人だったという。

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家の周囲のガン患者(×)を調べたノート

 その後、ユタ大学医学部が「ユタ州の小児ガン」に関する学術調査をおこない、1944~50年の原爆実験前に対し、51~58年の実験期間中はガンの発生率が3倍という結果が出た。

 詳細は『ジョン・ウェインはなぜ死んだか』(広瀬隆、文芸春秋、1982年刊)を読んでいただきたいところだが、おそらく絶版であろう。航兵衛がこれを読んだのも30年近く前のことである。今でこそ放射能と癌との関係を誰もが意識するようになったが、当時の航兵衛は知識もなければ関心もなかった。にもかかわらず、アメリカの映画スターに癌で死ぬ人が多いという漠然とした印象があったのと、その謎解きのような筆致で本書が書かれていたことから手にしたのである。

 いま改めて読み返してみると、アメリカ西部3州の住民が何も知らされぬまま次々と死んでゆくようすは、決して他人事(ひとごと)ではない。当時のアメリカ政府も、原爆実験による「被曝量は、きわめて低く、作戦に参加した兵士でさえ、レントゲン写真より少ない量しか被曝していません」(国防省)、「埃さえかぶらなければ、放射能を受けることはありせん」(陸軍当局)、「安全を守るために、あらゆる対策がとられているので大丈夫です」(国防省)などという談話を出していたのである。つい、この間、官房長官や女性スキャンダルをかかえた原子力安全・保安院から聞いたセリフと酷似していることに驚かざるを得ない。

 さらに「これからおこなわれる実験は、すべての人類にとって利益となるものである。多少の危険があるからと言って引き返すようなことはできない」(国防省)、「まったく危険はありません」(原子カエネルギー委員会)、「核実験について心配しないことこそ、あなたにとって最善の行動なのです」(原子カエネルギー委員会)、「ここで危険だと意見を変えることなどできるものか。安全だと言い続けるほかはない」(核研究者グループ)といった30年前の発言も、今の経産相を初めとする原子力村の連中の言い草を聞いているような気がする。

 かくしてアメリカ政府は「タバコの発ガン性について、莫大な予算を使って警告してきた。逆に原発については莫大な予算を使って安全を宣伝してきた」のだ。日本もまったく同じだが、国民はとっくに気がついているにもかかわらず、政府は今なお愚かな宣伝を続けているのである。

 現に、株屋の宣伝係のような仕事をしてきた経産相が、今度は原発の宣伝係となって「安全は確認された」とか「政府が保証する」などと、まことしやかに言い立てる。安全などは、原発に限らず確認したり保証したりすることはできないのであって、事故が起こらぬように最大限の手段を講じるのは当然だが、それでも事故が起こるかもしれぬことを考え、その対策を立てておかねばならない。その万一の対策がなかったのが、これまでの原子力政策であった。「絶対に安全」などというのは空念仏にすぎないのである。

 念のために、映画スターの死因となった原爆実験と原発事故では、放射能の量が違うと考える人がいるかもしれない。原爆は人を殺傷するためのものだから、放射能も多いように思えるが、実は逆で、原発事故の方がはるかに多い。本書によれば、今から30年前に書かれた当時、日本には原発が11ヵ所しかなかった。それでもそこから発生する放射性廃棄物は1年間に広島原爆の15,000個分に相当するという。

 核兵器を「もたず、つくらず、もちこませず」という非核三原則は、原発にも適用すべきであろう。

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