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もうすぐ北風が強くなる

米国の陰謀と狂ったマスコミ:本澤

海兵隊

  本澤二郎の「日本の風景」(1160) 10/7 本澤二郎

  <ワシントンの陰謀>

 東アジアは不安定のきわみだ。日本と中国は国交正常化40年目に、最悪とも言える事態に置かれている。
 極右知事とPANASONIC首相の屈米派は、ワシントンCIA戦略に操られて、パンドラの箱を開けてしまったせいである。
 継続している南北朝鮮の対立に加えて、今度は日本と韓国の関係も狂わされてしまった。
 ASEANのベトナムと中国、フィリピンと中国も深い亀裂が入ったままだ。
 孤立分断化する東アジアだ。一体、誰が仕組んだのか?一人喜んでいるワシントンの右翼・保守派(産軍複合体)の存在を見て取れよう。

 <アジアで浮上する衰退アメリカ株>

 日清戦争と日露戦争に勝利した日本を喧伝するような、皇国史観的歴史教科書があるようだが、それは歴史を逆さまに見ているからである。大英帝国が蒔いた種が芽を出した結果だ。
 当時を冷静に分析すれば、日本に戦争をけし掛けたのはロンドンであろう。大英帝国の支援なしに日本が勝利することなど考えられない。日英同盟だ。
 確かに当時の北京は腐敗していた。だからと言ってチョンマゲを切ったばかりの、刀主体の前近代兵にその力はなかった。
 帝国の軍事支援の賜物であることは、容易に判断できよう。

 欧米の帝国は、アジア国同士の戦争を引き起こさせて、武器輸出などで暴利を得ることに長けている。
 また、その罠に容易に引っ掛かる、愚か過ぎるアジア人指導者ばかりである。
 冷静沈着さが欠如している、おっちょこちょいの右翼指導者の下で、それが表面化してしまう。

 極右はいつの時代にも存在する。威勢がいい。
 石原のセガレには辟易させられるばかりだが、自民党幹事長だった彼は「気合が必要だ」という理由で、谷垣総裁を背後から切り捨てた。
 明智光秀のやり方は、日本では通用しないということさえ認識していなかった。父親の極右知事を買いかぶったのだ。

 歴史の教訓を学ぼうとしない日本人は別格としても、一般的にアジア人は欧米・白人社会の罠にはまりやすい体質を有している。
 日本の戦前は、悪魔の独裁者・ヒトラーに心酔した。戦後はワシントンのお妾さんに満足している。
 自立して創造しようと言う気概さえない。
 これは「アジアが大事だ」と言いふらす組織・団体でさえも「日米同盟の深化」論に賛成する。

 アメリカのカジノ・ギャンブル経済にのめり込み、それが共に破綻してしまい、にっちもさっちもいかない現状だ。
 そこから離脱しようと勇気をもった日米対等派・アジア重視派を、彼らは検察とマスコミを使って退治する
 ともあれ、無様なアジア諸国のお陰で、武器弾薬だけで突出するワシントンは、この地域で人気を博している。ワシントンにすがりつく東京・ソウル・マニラ・ハノイである。

 無知な日本人に伝えたいことがある。尖閣・竹島・北方領土も全て敗戦時のワシントンが埋めた地雷なのだ。
 宇都宮さんがいつも指摘していた。アジア人同士を戦わせるための地雷原なのだ。

 <アジアよ、覚醒せよ!>

 40周年に向けての石原決起が理解できるだろう。おっちょこちょいの無能知事であることを。先日、インテリジェンスに詳しい人物が、次のように指摘してくれた。
 「尖閣問題を表面化させた石原をワシントンに呼び付けたのは、いわくつきのヘリテージ財団だ。ヘリテージと知れば裏が読める」
 ワシントンでは知る人ぞ知る極右シンクタンクである。産軍複合体お抱えのシンクタンクといってもいいだろう。
 最近はNHKワシントン支局が、ここの研究員を登場させて、オバマの外交政策を批判させていた。
 日本人のワシントン支局員は、すべてがここと関係して東京に戻り、編集幹部になっている。
 日本の新聞テレビ編集者が、CIAお抱えだと認識すると、彼らの言動を容易に分析出来るだろう。

 そもそも朝日新聞までも、この枠の中にはまり込んでいた。今も、というべきかもしれない。
 朝日の真面目な記者は「社会部出身が主導する体制に変えないと、朝日は沈没してしまう。読者の支持を得られない」と言っていた。
 これは事実であろう。ナベツネの読売は、もはや新聞といえないが、朝日の再生を願う国民はまだいる。

 <決め手は新聞テレビの再生>

 知り合いの弁護士は、いったん毎日に切り替えたが、いまはぶつぶついいながら朝日と付き合っている。
 筆者は引っ越しを契機に朝日と縁を切った。新聞の全てと。まともな情報・正義の情報は、第一に日刊ゲンダイ、ついで東京・中日である。
 共同通信が再生すれば、地方新聞も健全化するだろう。共同の右傾化も痛い。

 横道にそれてしまったが、政治家をリード出来るのは、国民でも議会でも裁判所でもない。
 断言すれば、それはマスコミ・メディアである。
 マスコミの狂いを正すには、財閥・官閥・CIAから離脱させることだ。これが何よりも重要なのである。人は第4権力ともいうが、本当は第1権力なのだ。
 この第1権力が狂ってしまったことから、野田内閣が存在し、自民党の安倍総裁が誕生したのである。
 アジアが賢くなる唯一の方策は、日本が賢くなることだ。それにはナベツネ言論から1日も早く卒業することに尽きる。
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