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もうすぐ北風が強くなる

ロシア、EUは危険、米国は安全という仮想現実の経済報道

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 米国を支えるG7、非米多極のBRICS。

 日本の報道などに典型的だが、政治的に配慮された大見出し、小見出しと中身の記事が微妙に違ったり、たまには大きく違っていることがよく見かけられる。

 欧米の報道も従来から政治社会関係ではよくこの傾向が見られたが、世界経済が米国一極支配の安定期からの不安定な転換期となり、欧米のたそがれが濃くなるに連れて、世界経済に関する報道も一種の「仮想現実」と化し始めている。

 マスコミによる世界経済の取り繕い延命のつもりだろうが、実体経済が仮想で変わるわけもないのだが、それが結構金融マーケットには効果があるためだ。
 ーーーーーーーーーーーーーー
   仮想現実化が進む世界経済  10/8  田中宇

 マスコミ報道によると、米国が対露制裁を強めて以来、ロシアからの資金流出が続き、ロシア経済が危険な状態になっている。
 今年の上半期、ロシアから740億ドルの資金が流出した。
 ドルやユーロに対するルーブルの為替下落に歯止めがかからず、ロシアの中央銀行は為替市場への介入によって2日間で17億ドルも使ってしまった。

 ロシアだけでなく欧州も危ないと報じられている。IMFは、ユーロ圏の経済が不況に陥りそうだと警告を発した。
 ドイツ銀行は、ユーロの再弱体化とドルの強さの維持によってユーロが下がり、今の1ユーロ=1・27ドルの為替が、2017年に1ユーロ=0・95ドルまで下がると予測している。

 ロシアやEUの経済悪化が報じられるのと対照的に、米国に関しては、ドルや米国債が持つリスクを示す金利やインフレ率が、今後もずっと低いままだという予測が流布している。

 こうした、露欧が悪化するが米国は悪化しないという方向を示す報道を集めると、前回の記事で書いた、米国の経済覇権が崩壊してユーラシアがEU(ドイツ)・ロシア・中国の主導になるという予測が間違ったものに見えてくる。
 「田中宇は、世界が多極化すると思い込んでいるので、世界に対する見方が間違うのだ」といった、以前からある私に対する批判がちらつく。

 しかし事態をよく観察すると、別の状況が見えてくる。
 たとえば昨日FTが出した「資金調達難の危機に瀕するロシア企業」と題する記事は、題名こそロシアの危機を語っているが、中身を読むと、ロシアの大企業は再来年まで資金難になりそうもないと書かれている
 ロシア経済を支えるのは石油ガスだが、ロスネフチやガスプロムといった大手の石油ガスの国有企業は、中国と長期の輸出契約を結んでおり、米国から経済制裁を受けても、ずっと先まで資金の獲得に困らない
 露政府は、石油ガス国有企業の儲けを使って、石油ガス以外の分野で米欧に経済制裁される企業の損失を補填する計画だ。
 露企業の多くは、今年と来年の分の運転資金をすでに調達しており、困るとしたら再来年からだという。

 昨今のように世界経済の先行きが不透明な時に、再来年にどうなるかという予測は、的確さに疑いがある。
 米国こそ、今年QEをやめた後の金利動向が不確定で、再来年まで金融が持つかどうかわからない。
 債券の神様と言われた米投資家のビル・グロスは「米国の金利はこの先もずっと低いままだ」と断言しているが、正確には「米連銀と金融界の延命策が成功している限り金利はずっと低いままだが、失敗すると金利高騰、金融破綻だ。どちらに転ぶかわからない」である。 (Gross PIMCO Exit Sparks Record Liquidations In Short-End Of Yield Curve)

 プーチンのロシアは、エネルギーの長期安定確保を望む中国に対し、比較的安価に石油ガスを長期供給することで、同時に自国の長期的な収入源の確保を実現する戦略を確立している。
 米国がロシアを経済制裁してもこの枠組みは壊れず、米国がロシアを経済破綻させることはできない
 プーチンは、ロシアにとって一番大事な国は中国だと言っている。
 中国は余裕資金を多く持っている。米国自身、巨額の米国債を中国に買ってもらい、覇権維持を中国の余裕資金に依存している。
 米国が中国の資金を攻撃して枯渇させれば、ロシアに入るはずの資金もなくなり、ロシアを破綻させられるが、中国の資金で米国債を買ってもらっている以上、それができない

 中国の資金は、ロシアだけでなく欧州にも流入し続けている。
 2011年に米英投機筋が南欧の国債先物市場を攻撃してユーロ危機を起こした後、米国の資本が大量に南欧諸国から逃避したが、その穴を埋めたのは中国資本だった。
 イタリアやギリシャなどでは、中国資本が国家経済の維持に不可欠な存在になっている。

 中国からEUへの直接投資は、2010年に61億ユーロだったが、12年には270億ユーロに急増した。
 米国勢が金融破綻させて資金を引き上げて価値が急落し、安値感が出た南欧諸国の企業や不動産などの資産を、中国の国有企業や民間投資家がこぞって買った。
 米国は、EU統合を阻止する策として、今後またユーロ危機を再燃させるかもしれないが、それは中国がEUの資産を安値で買いあさり、EUがロシアと同様に中国との関係を強化して生き残る多極化の道に入ることにしかつながらない。
 多極化は空想でない。マスコミが系統的に報じないので人々が気づかないだけで、粛々と進んでいる

 最近「ロシアがもうすぐ経済破綻しそうだ」「ユーロはもうダメだ」「中国もいずれ経済破綻する」「ドルだけは永久に安泰だ」といった、国際マスコミによる経済分野の仮想現実の創造が拡大している。
 日本では昨年から「アベノミクスは日本経済を良くする」という歪曲報道が席巻した。
 従来、仮想現実の創造(善悪の歪曲)は「サダム・フセインがいかに極悪か」「中国やロシアは独裁で悪い」「米英は常に正しい」といった政治面が中心だったが、米国の金融システムの潜在危機が増した最近は、経済記事の仮想現実化が強くなっている。

 仮想現実を見せられた人々は、それが現実と思い、露中や欧州から投資を逃避させ、その結果、仮想現実が本物の現実になるかもしれない。
 しかし、ユーロは11年以来もうダメだとずっと言われてきたが破綻していないし、中国もいずれ破綻すると言われながら破綻していない
 今回書いたように、ロシアもたぶん破綻しない
 仮想現実は本物の現実にならず、ずっと仮想の存在だが、人々の多くは延々と騙され続けている。

 国際マスコミが仮想現実化の傾向を強めていることは、国際マスコミの報道を重要な情報源としている私にとって、分析作業を難しくしている。
 それぞれの報道がどの程度の歪曲誇張を含んでいるか判断が難しい。
 全体として近年の報道は、米国の覇権維持のため、米経済の健全性を過大評価し、中露など新興市場やEU経済の危険性を過大評価する傾向がある。
 しかしその一方で、中露など新興市場が脆弱さを持っているのも事実で、どこまでが歪曲でどこからが事実か、判断が難しい。

 たとえば、アルゼンチンの国債デフォルトの問題について私は、新興市場諸国がドルのシステムから追放され、非ドルのBRICSシステムの傘下で再生するシナリオでないかと推測した。
 今夏、デフォルトしたアルゼンチンを中露の首脳が相次いで訪れ、未開発の石油ガス田の利権を中露が開発するのでないかという話がながれた。
 これは、多極化や非ドル化の動きになるが、そのような流れになるのか、それとも単にアルゼンチン経済が破綻して終わるのか、まだ見分けがつかない。
 そうこうするうちに、南米ではベネズエラも国債破綻に瀕している。

 今回紹介したFTの記事のように、題名と中身が食い違っていると、マスコミが歪曲したい方向性と、歪曲しきれない現実の両方をかいま見れるので参考になる。
 その意味でFTは比較的良心的だ。半面、NYタイムスなど米国のマスコミは、最初から最後まで仮想現実で貫く傾向が強く、参考にならないことが多い。
 なるべく多くの分析を読むことで、多くの報道文の中の「ぶれ」を見分け、報道の中の歪曲を見つけていくしかない。
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ネオナチによる住民の虐殺埋葬事件を闇に葬ろうとする西側

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   国連は意図的にウクライナの大量埋葬事件を無視  10/9  ROCKWAY EXPRESS

 9月1日号「オランダ政府:MH17便のブラックボックス公開を拒否」でも示したように、欧米側はウクライナ問題では自分達に都合の悪い情報は極力隠蔽しようとしているが、今回も国連のレポートでは、ウクライナ東部のドネツク市近郊で発見された大量埋葬事件現場について、黙して語らず、という姿勢である。国連が欧米側の支配下にあることが分かる。

 ウクライナは極右とユダヤの支配する国になり、最終的にはユダヤ系が乗っ取るとこのブログでは当初から指摘してきたが、現在の大統領はユダヤ系であり、このブログの指摘どおりとなったし、治安関係が極右ナチ系国粋グループによって掌握され、結果このような大量殺人事件・大量埋葬地が出現している。

~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~
●国連は意図的にウクライナの大量埋葬事件を無視
http://en.itar-tass.com/world/753326
【10月8日 By ITAR-TASS】

 ウクライナ東部のドネツク市近郊で大量埋葬現場が発見された事実がウクライナの状況を報告するレポート内で意図的に無視されたと8日、ロシア・シビック・チェンバーのメンバーが語った。

 メディアの報じるところでは、国連人権高等弁務官事務所によるレポートはドネツク市近郊で発見された大量埋葬現場について言及することを怠ったという。これは国連事務総長スポークスパーソンのステファン・ドゥジャリクが、この問題はレポートの内容に含まれると約束したことに反している。

 シビック・チェンバーの事務次長のセルゲイ・オルゾニキゼは、これにはそれなりの理由がある、と語った。「この問題は人権高等弁務官事務所の姿勢が常に親欧米的であることを示している」と彼は語った。

 彼はこの高等弁務官事務所には現在ロシア人がいない、と語り「ロシアと前ソ連に対する姿勢は偏向していた」と語った。オルゾニキゼによれば、「これは誠実なレポートではない。またそれは否定できないものを認めている」と語った。

 ウクライナ市民への支援のための調整評議会副議長のゲオルギー・フョードロフは、「ウクライナ当局は意図的に彼等の仲間を通じて、国連レポートがこれらの事実について語ることがないよう、できうる全ての事を講じた」「もしもこれらの事実がレポートに認められれば、国際社会は大量拷問と大量殺人について知るところとなり、次の段階としてこの犯罪の黒幕の調査がなされる事になろう」と語った。

 8日タス通信は、国連人権高等弁務官事務所アメリカ・ヨーロッパ・中央アジア支局長のジアニ・マガゼニが、ドネツク東部の治安状況は大量埋葬現場への接近の障害となっている、と記者団に語っていると報じた。

 激しい暴行の跡を残している死体の大量埋葬現場はドネツク市北東35kmの地点で、自警団によって9月23日に発見された。法医学の専門家は、これらの人々は近くから頭部への射撃をされていると結論付けた。この一帯は初期にウクライナ治安部隊とアイダル旅団によって支配されていた地域である。
 ーーーーーーーーーーーーーーー
   ウクライナ東部集団虐殺を決して見逃すな!   9/24  ロシアの声

ウクライナ東部ドネツク市近郊で大量虐殺の後、集団埋葬された跡が発見された事実に関して、ロシアは国際的な査察の実施を要求する。
 集団埋葬が見つかったのはそれまでウクライナの国家親衛隊が駐屯していた場所
だった。

最初に集団虐殺の跡が見つかったのはドネツク近郊のコンムナル村。
 工兵らがうっすらと土に覆われた死体を発見した。工兵らは村をまわり、地雷や手榴弾の配線を除去する作業にあたっていた。
 こうした爆発物は通常ウクライナの国家親衛隊が陣営をたたむに当たって置き土産においていくもの。コンムナル村をシロビキが去ったのは休戦締結後、21日(日)になってからだった。

 ところが今回見つかったサプライズは地雷などを上回るおぞましいものだった。
 欧州安全保障協力機構の監視官のいる前で集団埋葬地からは4人の遺体が見つかった。男性1人に女性3人。そのうち1人は妊娠しているものと思われる。
 4人はみな軍服ではなく、普段着を着ており、手は縛られ、頭部には銃弾の跡があった。
 しかも2つの頭は完全に胴体から切り落とされている。
 この人たちは何者なのだろうか? いつ殺されたのか? 
 この問いに取り組むのは司法医療鑑定士らの仕事であり、殺害の状況調査は国際レベルで行われなければならない。
 ロシア戦略調査研究所の専門家、アジダル・クルトフ氏は真犯人の責任逃れは断固として許してはならないとして、次のように語っている。

「次々に浮かび上がる新事実から、殺害されたのが武器を持たず、義勇軍側にたって戦闘行為に加わったのではない市民だったことが裏づけられる。
 見つかった集団埋葬地から、市民は拷問を受け、体の一部を切り落とされ、皮膚に焼印を押されていたことが証明された。
 そうした焼印にはナチスの象徴もあった
。この事実は国際的な調査を開始する根拠となる。
 なぜあんなにも人権を寿ぐ西側が未だに、たとえばバルカン戦争での人道基準の違反について活発に議論を戦わせているのか? 
 ボスニア、ヘルツェゴビナの悲劇は新聞やテレビの見出しから消えることはないというのに、なぜ同じテーマがウクライナ南・東部に関しては取り上げられないのか?」

西側の、現在のキエフ政権の支持者らは自らの腹心の犯罪には目を向けようとはしない
 オデッサの悲劇も全く進展がない。
 2014年5月2日、オデッサではナチスらがキエフのクーデターに反対する市民を組合会館へと追いたて、これに放火して焼き殺した。48人の市民が生きたまま炎に包まれ、火から逃れようとして死んだ。200人を超す市民が負傷した。
 ロシアの圧力でウクライナはオデッサの事件の特別調査委員会を設置したが、4ヶ月以上たった今も何の結果も表されていない。
 国際鑑定団は調査には加わることができないからだ。

ところが今回、ウクライナ国家親衛隊によるドネツク近郊で集団虐殺の跡が発見された後、親衛隊の一般市民に対する犯罪責任は間逃れない。
 ロシア議会下院国際問題委員会のプシコフ委員長はこう力説した。ロシアは国際的な法的フィールドとして欧州会議、欧州議会議員会議、欧州安全保障協力機構にこの問題を提示する構えを見せている。
ここ数日間に集団虐殺が発見されたのは、コンムナル村だけではない。
 この近郊の居住区の入り口でも穴が掘られ、そこに5人の遺体が放り込まれているのが見つかっている。
 地元民の話ではウクライナ国家親衛隊が来て、義勇軍との関わりを糾弾したあと、銃殺したという。
 居住区では数人の市民の行方が未だに不明のままだ。この周辺にまだ多くの集団埋葬地が見つかる確率は非常に高い。
 ーーーーーーーーーーーー
 ※ 10/10現在、集団虐殺埋葬場所は、その後もさらに数箇所発見されている
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中村氏が見限った日本の国と社会

 中村
 「日本には自由はない」と中村教授

   「国の誇り」と大騒ぎだが…中村教授はなぜ日本を棄てたのか  10/10  日刊ゲンダイ

 「日本人が快挙達成」「同じ日本人として晴れがましい」――。
 日本の研究者3人がノーベル物理学賞を受賞したことで、国内メディアは大騒ぎ。
 個人の受賞を「国の栄誉」と解釈して、万歳ムード
が広がっている。

 だが、ちょっと待って欲しい。受賞者の一人の中村修二氏は世界的発明の対価である「報奨金2万円」を不服として勤務先を相手に裁判を起こし、日本の産業界に一石を投じた先駆者でもある。
 その後はさらなる研究の場を求めてカリフォルニア大教授に転身。米国籍も取得した。
 つまり日本を見限ったわけだ。

 7日の会見でも中村氏は「怒りが私の研究の原動力」と語り、研究に冷ややかだった元勤務先から「無駄飯食い」と中傷されたエピソードを披露。
 「会社の上司たちが私を見るたびに、まだ辞めてないのか、と聞いてきた。私は怒りに震えた」と話していた。

 一方で「仕事はアメリカがやりやすい。スピードが速く、規則がない」と米国の研究システムを高く評価し、「米国の研究者にはたくさんの自由があるが、日本には本当の自由がない」とバッサリ。
 過去には「超難関のウルトラクイズみたいな大学受験システムが、つまらない人間をつくりだす元凶」とまで言ってのけた。

 偏狭な民族主義をあおる安倍政権以下、日本の自称「愛国者」たちは、この国に愛想を尽かした中村氏を「国家の誇り」と持ち上げているわけだ。

 工学博士の秋元格氏が言う。

中村氏は研究者にとって日本は劣悪な環境と痛感したのです。
 理研みたいな研究機関や大学では文科省の役人が予算を取り仕切り、研究者はカヤの外。自由な研究はできません。
 しかも画期的な発明をしても報酬はゼロに近い。
 米国の大学はその対極にあります。中村氏のカリフォルニア大の年俸は2000万~3000万円でしょうが、米国では研究者が企業などから研究費を提供してもらい、自由に使うことができる。
 研究に5億円出してもらい、契約によってはそのうちの1割を生活費に充てることも許されます。
 企業側は余計な口出しをせず、自由なお金として使えるのです


■ムードで飛びつく日本社会の未成熟

 秋元氏によると、欧米では受賞はあくまでも個人の栄誉と受け止め、それほど騒がないそうだ。

「せいぜい大学の学生が“お祝いパーティーで酒が飲める”“就職に有利になるかも”と期待する程度」(秋元氏)というから、日本と大違いである。

「日本人がおかしいのです」とは社会学者で作家の岳真也氏だ。

「小保方さんがSTAP細胞を発表したときもそうでしたが、明るいニュースがあると一斉に飛びついてもてはやす。
 個人の考えではなく、ムードで行動してしまう。まさに“国民が成熟していない大衆社会”です。
 これから安倍首相は受賞者を呼んで政治パフォーマンスに利用するだろうし、国民は“日本は技術立国だ”と勘違いする
 集団催眠にかかり、安倍さんの支持率は上昇。その先に待っているのは消費税の引き上げや集団的自衛権でしょう」

 中村氏は腹の底で苦笑いしているのではないか。
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