報道を封殺されている中で事実を9/1フィフィ

　　　報道を封殺されている中で事実を　フィフィのツイッターから抜粋　https://twitter.com/FIFI_Egypt

8/30　上から下へ進みます｡

米国が化学兵器使用を軍事介入によって停止させられると、なぜ断言できるのか？限定的軍事介入によってアサド政権にどの様に働きかけ、何の効果が期待出来るかの説明が無い。限定的な攻撃といっても、優勢に立つアサド側が抵抗すれば泥沼化、中露が出ると代理戦争。これを有効な手段と言うには無理が…

20分以上遅れで開始した会見でケリー米国務長官は米国独自の調査報告でシリア政府による化学兵器使用を断定し、米国単独でも軍事介入をすると示唆した。調査報告書では化学兵器攻撃の3日前から化学兵器使用準備を米国がモニターしていたと説明がある。
※米国は事前に知っていたのに動かなかった？

読み物：米国による裏切り、例えばアザデガン。イランは日本にアザデガン油田の権益を売り、日本が開発をしたが、テロ国家の資金になると米国が難癖つけイランを経済制裁。米国に邪魔されたせいで採掘権を中国に奪われ、日本が大損。 http://sakainobuhiko.com/2011/05/post-162.html
(※　北風:｢イラン石油開発から撤退せよ｣)

30日に行われた米軍のアフガニスタンへの空爆で少なくとも32人が殺されたとPRESS TVが伝えている

◻クーデターを起こし民衆を弾圧しているエジプトの暫定政府が、今度は露骨な報道規制 アルジャジーラに国内活動禁止を決定
地元国営テレビの多くは、暫定政府寄りの報道を続けており、それ以外のメディアを「テロ組織」呼ばわり…

エジプトで進行中なのは世俗主義と宗教の争いでもなく、反モルシ派を巧みに利用した、前ムバラク側による軍のクーデタであり、それが露骨なムスリム同胞団潰しと民衆虐殺に走っていて、建前上は民主主義の欧米各国が対応に困ってる状態。政府組織も軍もムバラク前政権下のままだったから成し得た暴挙。

※毎年膨大な軍資金でエジプト軍を支援している米国にとっちゃ、唯一の国民投票で選ばれたモルシ大統領の存在は不都合だった。建前上民主主義の米国が、結局は暫定政府の大統領拘束とクーデターを支援した結果、エジプトは属米の軍政に逆戻り。これまでに無い程の報道規制と言論の不自由。米国ご満悦。

30年以上の親米独裁下で6兆円以上の資産こしらえてたムバラクは服役する事もなく、先日保釈。モルシ政権下の経済悪化説は、司法や政府組織含め、国営企業を引き続き牛耳っていた前政権による嫌がらせ。停電や値上げなどを引き起こし一部の国民を反モルシに駆り立てた。宗教云々は西側の偏向報道規。

8/31

◻アルピニスト父なども語る、イスラエルに不利な情報には触れない 欧米が支援するシリアの反体制派の正体とは？
反体制派にはアルカイダも。表向きに敵と見せかけテロを養成する米国。※アルカイダとはCIAが組織した武装集団 http://mahoroba23.com/archives/9405

アル・カイダとは：1978年ソ連のアフガン侵攻対抗を目的に米CIAが支援し育て上げた組織。これはwikipediaにも載っている情報。これが"テロとの戦い"という口実の武力行使を正当化する為の米国お抱えのテロ集団となる。現に米国が支援するシリア反体制派にはアル・カイダも含まれる。

◻化学兵器がサウジアラビアから反政府勢力に支給されたとするニュース記事（英語）
※サウジアラビアは米国に資金援助をしているスポンサーです。 http://www.mintpressnews.com/witnesses-of-gas-attack-say-saudis-supplied-rebels-with-chemical-weapons/168135/

9/1

◻エジプト：モルシ氏殺戮教唆で刑事法廷へ
選挙に負けたムバラク前政権が腹いせでどれだけの民衆を弾圧し虐殺したのか。裁かれるべきは6兆円の資産をくすねてきたムバラクなのに、彼は保釈で、国民投票で選ばれたモルシは不当に拘束し裁くとは、正にチンピラ政権。それを支援する米国の正義とは

近藤誠:がんの実態､検診と治療を批判する

　

　このブログの医療健康関係では､リー湘南クリニックと共に近藤誠氏を度々取り上げています｡
　NEWSポストセブンに掲載された近藤誠氏の紹介記事8篇を転載いたします｡

　近藤氏の考えは全面的に是か非かというよりも､現在のがん検診と治療ががんの病理にそぐわないこと､医療と医療資本の利害にマッチしすぎて､治療の弊害が無視されている点は多くの医師が認めるところと思います｡
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　　肺がん　検診した人の方が発見多いが死亡数は放置者が少ない　　2012/12/3　

　日本人の死因のトップは、がんである。
　現在、厚労省は罹患者が多いがんのうち、がん検診を受けることで死亡率が20～60％も減少することが科学的に示されているとして、5つのがん検診（肺、大腸、胃、乳、子宮頸）を推奨している。
　厚労省のアンケートによると、過去1年間に何らかのがん検診を受けた人がいる世帯は現状20～30％程度だ。今年度中に受診率50％にすることが目標だという。

　しかし、世界を見渡すと、この5つのがん検診すべてを実施している国は少ない。
　大腸がんは国際的にも根拠が認められて多くの国が検診を実施しているが、胃と肺の検診に関しては、日本以外で胃は韓国だけ、肺もハンガリーだけというのが現状だ。
　厚労省は、これら5つのがん検診すべてに効果を示す証拠があるというが、海外では、実証研究によって「効果なし」と指摘しているケースが少なくない。

　医療の有効性を証明する方法としてもっとも信頼度が高い検証方法は「無作為化比較試験（RCT）」だ。
　海外ではがん検診もこの方法で検証され、有効性が疑問視される結果が相次いでいる。

　研究対象となる人々を無作為に選び、検診群と放置群の2つの集団に分け、罹患率や死亡率などを比較する。
　検診群は定期健診でがんが見つかるが、一方の放置群はがんが進行して症状が出ないと見つけられない。というと、日本人の“常識”なら前者のほうが死亡率は低いと考えるのが普通なのだが……。
　『患者よ、がんと闘うな』（文春文庫）などの著書がある、慶應義塾大学医学部放射線科講師の近藤誠氏が解説する。

　「まず、肺がんに関しては、1986年に9000人を対象に行なわれたアメリカのメイヨークリニックの検証が有名です。
　結果は、発見された肺がんの数は検診群が勝りましたが、肺がんによる死亡数は放置群のほうが少なかった。
　1990年にチェコスロバキアでも6300人の喫煙男性に対して検証がされ、同様の結果が得られました。
　なお、肺がんによる死亡数は放置群が47人だったのに対し、検診群は64人でした。
　死亡数が増えた理由は、手術の後遺症で亡くなった、健康という検診結果に安心してタバコを余計に吸ってしまった、などが考えられます。いずれにせよ、無症状ならば放置していても問題ないということです」
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　　「早期発見すればがんは治る」のに、いまだにがんが死因のトップなのはなぜ？　3/1

　2月24日に第85回アカデミー賞の授賞式が行われました。2012年1月に死去したデザイナーの石岡瑛子さんは映画『白雪姫と鏡の女王』で衣装デザイン賞にノミネートされていましたが、残念ながら受賞を逃しました。
　石岡さんはグラミー賞やカンヌ国際映画祭芸術貢献賞など世界的な賞を多数獲得し、日本の褒章のひとつ「紫綬褒章」も受章した日本が誇るデザイナーです。

　そんな偉人が亡くなった原因は膵臓（すいぞう）がん。厚生労働省の統計では、がんは日本人の死因のトップです。
　少しでも死亡率を減らすため、国は「早期発見・早期治療」を提唱し、年に1度は検診を受けるようにすすめています。

　ですが、いまだにがんが原因で死亡する人は減っていません。慶應義塾大学医学部講師の近藤誠さんは、著書『医者に殺されない47の心得』で全がん死亡率は1960年代から50年間下がっていないと言います。
　検診で早期発見しているのに、死亡率が下がらないのはなぜでしょう？　

　近藤さんはその理由を「検診が、何の役にも立っていないから」だと言います。
　50歳を越えた男性の2人にひとりは、亡くなったあと解剖すると「前立腺がん」が見つかるそうです。ですが、これは放っておいても大きくならないがん。
　それにも関わらず最近は検診で『前立腺がん』を見つけては手術を迫られると近藤さんは言います。その結果、不要な治療をされて、手術の後遺症や抗がん剤の副作用、精神的なストレスなどで早死してしまうことが多いのです。
　実際に、がんの検診をやめたら死亡率が激減したという例も。
　1989年に信州の泰阜村で胃がんなどの集団検診をやめたところ、以後6年間は胃がんの死亡率が半分に減ったそうです。

　また、近藤さんは「患者さんががん手術の直後に亡くなることはとても多いのに、裁判で争われることがとても少ないのも不思議」と述べています。
　がんなら、世界最先端の日本の医療技術でも治せないのなら仕方がないと思っているのでしょうか。
　しかし、苦しみ抜いて亡くなる原因はがんでなく抗がん剤。
　「こうして『がんは放っておくとみるみる大きくなって痛み、命を奪う恐ろしい病気という誤解が広がっていく』と近藤さんは指摘しています。
　手術をするかどうか決めるのは医者ではなく自分自身。本当に手術する必要があるのかしっかり考える必要があります。
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　　がん放置療法の近藤誠医師　がん治療がいらない理由を語る　　8/17

　独自の“がん思想”を綴った著作はどれもベストセラーになり、自身の外来にはがん患者が殺到する。
　慶應義塾大学病院放射線科の近藤誠医師はいま、がん治療に悩む日本中の患者を救う救世主となっている。「白い巨塔」で25年もの間、不遇をかこつ身である近藤氏は、なぜ信念を曲げずに闘い続けることができるのか。

　「がんは放っておいていい」「抗がん剤は効かない」「末期がんでも痛くない」などの主張で、がん治療の常識をことごとく覆してきた近藤氏。2012年12月に出した著書『医者に殺されない47の心得』（アスコム刊）は100万部に迫る大ベストセラーになっている。
「出版のタイミングで、歌舞伎の中村勘三郎さんが亡くなった。本のタイトルはちょっと過激かなと感じていましたが、むしろ時宜にかなったものだと思いました。彼に対する治療への疑問を月刊誌に書いたら大反響で、すごい勢いで増刷が続きました」（近藤氏）

　しかし、“近藤理論”への注目は、いまに始まったことではなく、これは“第2次ブーム”ともいえる。
　近藤氏はこれまでに何度も医学界に論争を巻き起こし、1996年の著書『患者よ、がんと闘うな』（文藝春秋刊）では、日本のがん治療の問題点を真正面から指摘した。
　同書もベストセラーとなり、すでに「がん放置療法」という近藤理論を実践してきた患者も多い。

　Aさん（60代・男性）は5年前に人間ドックで大腸がんが見つかった。
「医師には手術と抗がん剤治療以外に選択肢はないと言われました。疑問を抱きながらも抗がん剤治療を受け、副作用に苦しんでいる時に出会ったのが近藤先生の著書でした。すぐに治療を中断したのですが、その後がんは大きくならず、治療による苦痛から解放されました。いまも普通に生活できています」（Aさん）

　現在、がん治療は「手術」「抗がん剤」「放射線」が標準治療となっている。
　もちろん医師たちは、そのなかから患者にとって最善の方法を選んで提示しているはずだ。
　しかし、そうした努力にもかかわらず、がんは日本人の死因の第1位であり続けている。

　治療技術は向上の一途をたどっているはずだが、なぜがん死は減らないのか。近藤氏が言う。
　「それこそががん治療がいらない理由です。
　がんに限らず、医者や製薬会社、医療機器メーカー、官僚らは、医療のパイを大きくして利益を得たいがために“患者増産策”を取り、必要のない治療や薬を患者に押しつけてきた。
　患者や家族の間には“本当にこの治療が必要なのか？”という根強い不信感がありましたが、彼らに本当のことを言ってくれる医者がいなかったのです」（近藤氏）
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　　近藤誠氏　自身が1990年代に確立の「がんもどき」理論を解説　8/18

　慶應義塾大学病院放射線科の近藤誠医師はいま、がん治療に悩む日本中の患者を救う救世主となっている。
　だが、2012年12月に出した著書『医者に殺されない47の心得』（アスコム刊）は100万部に迫る大ベストセラーになっているなど、「治療をするな」との意見を持つだけに医師の中では反発も多い。
　25年もの間、不遇をかこつ身である近藤氏は、なぜ信念を曲げずに闘い続けることができるのか。

　近藤氏は1948年東京生まれで、父は小児科の開業医だった。慶應義塾中・高を通じて成績は常にトップクラス。
　当然のように医学部に進学し、大学でも5年生の成績はトップ。卒業式では全学部の在校生を代表して送辞を読み上げた。
　
　大学5年生の2月に医学部の同級生と“できちゃった結婚”。子育てを妻と一緒にするため、「楽そうだったから」と、卒業後の進路に慶應義塾大学病院の放射線科を選んだ。
　
　当時、がん治療といえば外科的な手術が主流で、放射線科は手術が困難な患者だけが回されてくるマイナーな存在だった。
　研修医時代の近藤氏は、無惨に切り取られた乳房を眺めながら、「他にどうすることもできない」と思っていたという。
　
　しかし、31歳の時にアメリカに留学。乳房を切らずに残す温存療法に出会ったことが、大きな転機となる。
　当時、日本では乳がんの全摘出手術が常識だったが、世界的には乳房を切り取っても切り取らずに温存治療しても、生存率はほとんど変わらないという研究・臨床結果が出ていた。
　ならば、なぜ女性の大切な乳房を切り取る必要があるのか──。
　
　近藤氏は帰国後、自ら温存療法を実践。実の姉が乳がんになった際も、摘出手術ではなく温存をすすめた。その姉は今も健在である。
　
　1990年代に入ると、乳がんの温存療法への認知度がしだいに高まり、一時期は日本の乳がん患者の1％、年間300人が外来で近藤氏を受診したこともあったほどだった。
　
　その一方で、彼は乳がんや以前から研究していた悪性リンパ腫の治療を通じて、他のがんについても研究を始めていた。
　そうして1990年代はじめに確立したのが、「がんもどき」理論である。
　
「がんには、他の組織に転移するがんと、いつまでたっても転移しない“がんもどき”がある。
　初期のがんといっても1センチくらいの大きさにならないと見つからないので、転移するがんなら、その段階ですでに他に転移してしまっていて、手術しても手遅れ。
　逆に、そのサイズまで転移しなかったものは、その後も転移しないから、治療しなくてもいい。
　いずれにしても、治療や手術は必要ない。基本的には、がんが見つかっても、本人が痛くもかゆくもなければ、放っておけばいいんです」（近藤氏）
　
　放っておけばいいのだから、見つける必要もない。だから「がん検診」にも意味がないということになる。
　
　氏によれば、治療が必要なのは、固形がんの場合、呼吸困難で見つかったがんや、大出血によって発見された子宮頸がんなど、ごく一部だけだという。
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　　「抗がん剤は使えば使うほど寿命が縮まります」と近藤誠医師　　8/19

「がん放置療法」を唱え、100万部に迫るベストセラー『医者に殺されない47の心得』（アスコム刊）著者である慶應義塾大学病院放射線科の近藤誠医師は、抗がん剤の効果についても否定的だ。

　手術にしても、放射線治療にしても、まず抗がん剤でがんを小さくしてからのほうがいい、という考え方から、日本では抗がん剤治療が当然のように行なわれている。
　だが、近藤氏は、日本人のがんの9割を占める胃がん、肺がん、大腸がん、乳がんなどの「固形がん」には抗がん剤は効かないと近藤氏は主張する。
「抗がん剤にはがんを治す力もないし、延命効果もない。あるのは過酷な毒性だけ。
　使えば使うほど寿命が縮まります」（近藤氏）

　さらに近藤氏は抗がん剤の治験データの有効性そのものが疑わしいと言うのだ。
「僕はすべての抗がん剤の治験データを分析したが、生存曲線に人為的操作が介在するなどのインチキがあります。すべてにです。
　高血圧の薬で京都府立医大グループの治験データが問題になりましたが、抗がん剤の論文を見ると、製薬会社の社員の名前が堂々と著者欄に並んでいるんです」（近藤氏）

　抗がん剤も分子標的薬も、細胞を殺す薬であることに変わりはない。
　激しい副作用が伴うのもそのためで、
「抗がん剤によってがんが小さくなることもあるかもしれないが、それ以上に正常細胞のほうが薬が効きやすいので、かえって身体を痛めることになる」と近藤氏。
　とくにがんが“がんもどき”（※転移しないがん）だった場合、辛い抗がん剤治療は「まる損」になる。

　しかし、抗がん剤を使用している医師の実感は異なるようだ。
「末期の卵巣がんで、腹水がたまってお腹がパンパンになっていた患者さんが、抗がん剤治療で治ったこともある。統計的にも、末期（IV期）がんでも5年生存率はゼロではない。治る人がいる以上は治療すべきだと思います」（婦人科がんに詳しい総合病院産婦人科部長）
　また別のベテラン医師も、「臨床経験から、乳がんの抗がん剤の延命効果は証明されている。肺転移で余命いくばくもない患者さんが、抗がん剤治療で腫瘍が劇的に小さくなり、症状も改善され、1年以上も延命しているケースもある」
　と指摘する。ただし、前出の産婦人科部長は、近藤理論に一定の理解も示す。
「大切なのは抗がん剤によってよくなるかどうかを、医師が見極めること。なかには抗がん剤がまったく効かない人もいる。そういう人にまで抗がん剤を投与するのは、近藤先生の言うようにいたずらに患者さんを苦しめることになり、デメリットのほうが大きくなる」
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　近藤誠医師　「がんを手術すると却って再発しやすい」と指摘　8/20

　がん放置療法を唱える慶應義塾大学病院放射線科の近藤誠医師。
　“本物のがん”は、手術しようとした段階ですでに他に転移して潜んでいるため、切除手術をしても無意味。
　がんもどきは転移しないため、そもそも切除する必要がないというのが近藤氏の理論だ。それどころか、
　
「手術は患者の体を切り裂いて痛めつけ、体を弱らせて命を縮めてしまう。
　手術の後遺症で辛い生活を余儀なくされることも多い。
　そのうえ、術死のリスクもある。
　患者が術死しても医者は“がんで死亡した”というので、その実態が知られることはありません。
　また、臓器転移がある場合は、手術するとかえって再発しやすくなってしまう」
　
　と指摘する。再発しやすくなる理由は、手術によって「局所転移」が発生してしまうからだ。
　
　局所転移が生じる原因のひとつは、切除しきれなかった微小ながん細胞が増殖することだが、もうひとつこんな原因もあるという。
　
「すでに臓器に転移しているということは、がん細胞が常に血中に浮遊している状態にあるということ。
　メスで傷ついた箇所には傷を修復するためにさまざまな血球が集まり、血管が新しく作られて、酸素や栄養が豊富な、がん細胞の増殖に適した環境になっている。
　そこに浮遊しているがん細胞がとりついて増殖するのです」（近藤氏）
　
　しかし乳がんに詳しい総合病院外科部長は、次のように手術の必要性を説く。
　
「マンモグラフィーで見つかるしこりになる前段階の乳がんの約3割は、一生放置しても問題ないとされている。しかし、7割が致命的になる可能性があり、手術したほうが安全です。まして通常のしこりで見つかるような乳がんを放置すると皮膚に浸潤し悪臭、出血を起こすようになり、最終的には死に至ります」　
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　　がん検診「患者にとってデメリットが大きい」と近藤誠医師　8/21

　いわゆる「がん放置療法」を唱え、がん治療に悩む日本中の患者の救世主となっている慶應義塾大学病院放射線科で著書・『医者に殺されない47の心得』（アスコム刊）は100万部に迫る大ベストセラーになっている近藤誠医師。
　厚労省や病院はやたらとがん検診を受けるよう宣伝しているが、近藤氏はがん検診は「有害」と言い切る。
　
「検査で小さな“がん”を発見した場合、それは“もどき”の可能性が高い。
　肺がんの場合は、ごく小さいうちに発見しても“本物”のケースが2割程度まじっていますが、もし“本物”なら臓器転移しているので、どんなに早期発見しても治りません」
　
　がんが大きくなってから見つかり、治療によって治った場合、そのがんは“もどき”だった可能性が高く、治療しなくても問題はなかったことになる。
　それでも、がん検診や人間ドックがさかんに推奨されることについて、近藤氏は皮肉まじりにこう話す。
　
「医療はビジネスですから、病人をできるだけ増やし、病院に通わせることでやっていける。
　だから、がん検診は“お客さん”を増やすための格好の手段で、医療関係者の生活を支える糧になっている。
　そうして病人を作り出して、しかも命まで縮めてしまうのだから、患者さんにとってデメリットの方が大きい」
　
　それゆえ、検診は受けずに、症状が出たら病院に行けばいいというのが近藤氏の基本的な考え方だ。
　
「実際問題として、がんと診断されてしまうと、無治療で放置するのは心理的にかなり難しいはず。
　そのため、弊害があると知りながらも、ほとんどの人が治療を受けているのが現状です。
　精神不安定もひとつの症状と考えれば、がん治療も正当化できるかもしれない。
　しかし、がん治療の結果、後遺症を抱えたり、寿命を縮めることになりかねません。
　そうしたジレンマに陥らないよう、症状がなく、健康だと感じている人は、医療機関に近づかないほうが賢明です」
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　　書籍『「余命3カ月」のウソ』出版以降「余命4カ月」宣告も　8/22

　がん治療に悩む日本中の患者の救世主となっているのが、慶應義塾大学病院放射線科の近藤誠医師。
　初診の患者が検査でがんが見つかり、「すぐに手術を受けなければ余命3か月」と宣告されることがある。
　だが、「それはウソ」と近藤氏はいう。
　
「初対面で余命を判断することはとうてい無理。
　仮にがんの転移があったとしても、症状がなく、元気なら、放っておいても半年や1年では死にません」
　
　近藤氏は今年4月に『「余命3カ月」のウソ』（ベスト新書）というタイトルの本を出版。すると、
　
「セカンドオピニオン外来に来た複数の患者さんに、『余命4か月と言われた』と報告を受けました。“3か月”だと聞こえが悪いと思ったのか、1か月増やしたのでしょう」（近藤氏）

　　リスクを抱えたまま生きるのも、患者にとってストレスになる。そのストレスと、治療しなくてもいい安心感とどちらが大きいか。
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　近藤誠氏の関連ページ(リー湘南クリニックの近藤氏紹介を含む)｡

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