薬の犠牲､薬害をまき散らす医師

　医師の処方がいらない市販医薬品は十分に注意しなければならないものだが｡同時に医師が処方する医薬品はさらに副作用(有害性)が強いので本来厳重に注意しなければならない｡
　テレビでは総合感冒薬の広告があふれ､多くの医者は利益のために湯水のように薬を処方する｡
　薬物中毒か肝臓､腎臓障害か｡

　三週間にわたって市販の風邪薬を服用して､気管支炎が悪化､咽頭炎が腐って咳とともに肉片が飛び出し､医者にかかったらすぐ大病院に運ばれ､白血球激滅によってその場で救命救急室に入院となった人｡
　境界型糖尿病と診断され､6種類の薬を処方服用されて半年たたないうちに腎炎併発､人工透析の人生になってしまった人｡
　私が直接知るのはこの2例だが､もっともっとあるだろうことは疑いない｡

　テレビの市販薬広告から､検診検査も薬物処方も､すべてが国民の健康を向いていない｡
　医療メーカー､製薬会社､医療利益､そして厚労省利権の方を向いている｡
　騙されないように注意しましょう｡

　本当の健康はバランスの良い食事､軽い運動､十分な睡眠と､良心的な医師である｡
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　　風邪薬の犠牲者　　　｢リー湘南クリニック｣から　　　　

　先ほど、近隣に勤める風邪の患者がみえた。「ルル」を内服したそうで、内服しないほうがよいと説明したが、風邪薬で治ると信じているので手こずった。一月ほど前、女子高生が来院し、様子をみる様に説明したところ、モンスター・ペアレンツから「なぜ薬をださないのかと」抗議の電話があった、バカを通り越している。その点、拙ブログを読まれていらっしゃる患者は楽である。

　2008年１1月、前立腺肥大症で他院を通院中で、尿閉（尿が出ない）の患者さん（62才、男性）がみえた。「風邪薬を飲みましたか？」「はい、ルルを」「もう一生飲まないでください」。正常膀胱容量は～300ml、導尿したところ残尿量は 620mlだった。
　泌尿器科の教科書（CAMPBELL's UROLOGY）には、”風邪薬”自体の記載がなく、尿閉の原因不明だが、おそらく、風邪薬に含まれる「抗ヒスタミン剤」が原因。この他に尿閉を起こしやすいのは、深酒です。（2008年11月）

　2006年 10月 18日、発疹を主訴に 29歳男性が受診した。2年前に脳炎をわずらい、現在「抗てんかん薬」を服用している。薬疹の可能性があるので、休薬をすすめたが、怖くて休薬できないという。
　脳炎の経過は「近くの医院で、風邪薬を処方され、続けていたら意識を消失、気づいたら平塚○○病院のベッドだった」そうだ。医者から「風邪の菌が脳に入り脳炎になった」と説明されていた。

　将来、過誤を繰り返さないように「脳炎は風邪薬の副作用で、風邪のウイルスは絶対に脳内に入らない。風邪はウイルスによる疾患だから、風邪薬や抗生物質を飲んではいけない。」と説明したが、理解してもらえなかった、脳炎の後遺症で。
　ちなみに、市販薬より医者が処方する風邪薬の方が有害なのです。

　最近、「OTC医薬品です」とCMが流れる。OTC（Over the Counter；医師の処方箋なしで買える薬）の意味を知る人は少いだろうし、在米中に聞いたこともない。留学中の娘も「知らない」と。

　どの国にも教育レベルの低い国民層が存在します。米国では、かかる国民層が感冒薬を服用するのでしょう。私が在米時、風邪で「感冒薬」や「抗生物質」を服用するのは、留学中の日本人だけでした。
　傑作だったのは、順天大から来ていた眼下医、カナダを旅行中息子が熱をだしたので、ケフラール（第一世代セフェム、抗菌力が弱い）を飲ませ、小児科を受診したそうだ。小児科医から「なぜ、ケフラールを飲ませたか」と言われたそうで、私に「もっと強い抗生物質でないといけないんだね」と言った、私「あんた、バカをとおり越している」と心の中でつぶやいた。

　そろそろ、パブロン、ジキニン、ベンザだとかルルだとかテレビ CMが流れるシーズン。膨大な宣伝広告費をかけるわけですから、総合感冒薬は、よほど儲かるかるのでしょう。製薬会社は大事な天下り先ですから、毎年「風邪薬脳炎」で乳幼児が 100人死のうが、厚労省が規制するはずもない。

　近隣の医師が処方する薬は、次のような内容が多い。（1）ジスロマック 500mg　3～5日間。（2）いわゆる「感冒薬」、PLやダンリッチ。最悪の場合は、漢方「葛根湯」。（3）いわゆる「消炎剤や去痰剤」、ダーゼンやムコダイン。そして（4）胃薬。

若干、風邪のおさらいを。

・いわゆる「インフルエンザ脳炎」がみられるのは、世界中で日本列島と台湾の一部だけ。かつては、世界七不思議の一つだったが、欧米の医師が日本列島に特有な「総合感冒薬」が原因と看破。無作為対照化試験の結果、総合感冒薬は治癒を遅延させることが判明。
　そればかりか、日本では毎年 100人の乳幼児が、「インフルエンザ脳炎」で死亡し、100人が重い後遺症を残している（近藤誠・著「よくない治療、ダメな医者から逃れるヒント」や「医原病」にくわしい。

・風邪の諸症状は、ウイルスを排泄（咳や鼻水）し、弱体化させる（=発熱）作業。だから、症状を抑えない方が早く治る。しかし、社会生活をしているので、希望があれば、ひどい咳には麻薬系「咳止め」。鼻水には「点鼻薬」を処方する。
　去痰剤は何の効果もない、効果的な去痰法は水分をよく摂ること。

・同じ文脈で、感冒様症状を自覚し 2日以内で、「仕事があるので」という希望者には「タミフル」を 2回内服してもらう（自費）。SARS系ウイルスによる感冒には効果なし。

・他にできることは「うがい」。この場合、イソジン（殺菌作用があるので、味方の菌を殺す）などのうがい薬より、水道水がよい。そして、なるべく食べないこと、栄養をつけると免疫能が低下します。

・解熱鎮痛剤は禁忌。ただ、咽疼痛が強い場合や頭痛には、アセトアミノフェン（カロナール）を処方します（OTCは、タイレノール）。

…お大事　
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　うつ病　あきれ果てた精神科や心療内科

　僕はこれまで、数十人の「うつ病」を治療した、教科書通りに。治療はいたって簡単、抗うつ剤（今のところ、ジェイゾロフトがもっとも優れている）を単剤投与し、「うつ」が取れるまで漸増、その量を 3ヶ月維持、そして漸減。だいたい、6ヶ月で完治する。
再発したら同じように治療する。「教科書には、最大量投与しても改善しない場合、作用機序の異なる他剤を併用する」とあるが、僕はかかる症例を経験していない。

　近隣の、精神科や心療内科にかっかっている「うつ病」患者は、2年、5年、10年…と通院している。処方箋をみると初診時に、5剤～12剤。その中には必ず習慣性のため、止められなくなる薬剤が含まれている。一生通院させる魂胆だろう。

　ある心療内科に、時々患者を紹介していた、処方箋を拝見したら 2剤しか処方されていないので信用していた。
　その心療内科に一年間通院中の若い男性が別件で当院を受診された。唖然、6剤処方され、薬物中毒寸前である。
　内容は、三環系抗うつ剤＝心毒性が指摘されている： パキシル＝新しい抗うつ剤だが、若者では自殺率が多くなる： あとは、眠剤と習慣性のある薬剤。
　「病院を替えた方がよい、初診時に 3剤以上処方するところはだめ」とアドバイスしたが、途方に暮れている。意を決し、「僕が治してあげる」と申しあげた。

　まずは、余計な薬剤をだんだん減らし（急に中止すると中毒症状がでることがある）、一剤へもって行く。あたり前だが、半年で完治した。
　数ヶ月前、抗うつ剤を処方したところ、再診時患者さんが「この先生は、良心的ですね」と調剤薬局で言われたとのこと。

　藤沢には、まともな精神科、心療内科、メンタルクリニックは無い。医者を聖人と錯覚しないこと。

・　参考文献　下田治美・著「精神科医はいらない」角川書店
・アメリカでは「迷走神経の電気刺激」という、全く新しい「うつ病」治療が、認可されつつある。New England of J. Medicine April, 2007
・鍼灸も有効なようです（ただし、鍼灸師による）。
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　ヤク漬けの例(写真はうつ病の例)
　ら3月か半年で､薬物中毒か肝臓腎臓障害の危険！

日本の原子力発電とCIA

　戦後の自民党が60年代までCIAから資金援助を受けていたこと､CIAのコードネーム付きの政治家が首相となっていたことはよく知られており､政治家以外では読売社主が有名である｡
　原発推進も同様であるが､以下はWSJからの暴露｡
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　　日本の原子力発電とCIAの関係　　6/1　　ウォールストリート･ジャーナル日本語版

福島第1原発の事故から15カ月――。日本と原子力発電の関係は劇的に変化した。

かつては世界第3位の原発依存国だった日本は、50基の原子力発電所が全て停止した状況にあり、今夏の電力不足が懸念されている。原発の再稼働――政府は経済を下支えするために必要なステップだとしている――については、国民が原発の安全性に対して疑問を呈するなか、政府は政治的に難しい判断を迫られることになる。

約60年前の日本政府も同じような問題を抱えていた。第2次世界大戦で米国が広島と長崎に原子爆弾を投下したわずか9年後だというのに、原発の保有国になるという野望の支持を得るために、どう国民を説得すればよいのか、という問題だ。

早稲田大学の有馬哲夫教授によると、この野望は通常では考えにくい機関からの支援を得て達成されたという。米中央情報局（CIA）だ。
有馬教授はJapan Real Time（JRT）に対し、米国立公文書館で公開されたCIAのファイルに、正力松太郎という1人の日本人がいかに誕生間もない原子力産業の振興に関わっていたかを示す資料を見つけたと述べた。

正力氏は多くの顔を持つ。A級戦犯。読売新聞社主。日本初の民間放送局（日本テレビ）と巨人軍を創設した人物でもある。有馬教授によると、あまり知られていないことは、原発推進のためCIAと一緒に動いたメディアの大物だということだ。

1954年、米国がビキニ環礁で行った水爆実験で日本の漁師らが被ばくしたことを受け、日本では反米・反原発の抗議運動が広まっていた。

有馬氏が発見した資料によると、正力氏はCIAの後ろ盾を得て、自身の影響力を使い読売新聞に記事を掲載し、原発の利点を称えた。
有馬氏によれば、日本の再軍備に熱心だった正力氏は、原発がやがては独自に核兵器を開発する能力を日本にもたらすことを期待し、原発を推進したという。
正力氏の水面下の動きは他のメディアへの連鎖反応を起こし、ついには世論を変えることになった。

「正力は一人でやったわけではない。ただ正力は政治と経済界と、それからアメリカを結ぶ力を持っていた。駆け引きがうまかった」と有馬氏は話す。有馬氏は自身の発見について2冊の本を書いている。

日本初の商業用原子炉は1966年に稼働した。終戦から21年後のことだ。正力氏は69年まで生きたが、有馬氏によると、CIAとの関係は50年代後半には終わっていたようだ。

しかし、駆け引きのうまい正力氏と彼の後ろ盾となったCIA関係者だけが日本の原発依存態勢を作り上げたわけではない。
有馬氏は他の要素も原子力産業が形成されていく上で一定の役割を果たしたと強調する。
他の要素とは、今日に至るも原発の議論を巡り影響力を発揮しているものだ。「日本が原発を求めたのだ。日本が豊かな国になり、発展できるように政府が原発を選んだ。石油が不足し、原発は経済的観点から見ると必要だった」

記者：Eleanor Warnock